ドローンを活用した建物調査で費用負担を大幅カット
弊社ではドローン診断調査の際にドローンパイロット、安全確認者のほかにこの調査をとりまとめる「建築ドローン安全責任者 一社 日本建築ドローン協会)」を配置し、さらなる安全を担保しています。
[DJI社製 MATRICE 300RTK]
サイズ 810×670×430 mm
重量 6.3kg
最大飛行時間 55分
障害物検知範囲
前方/後方/左/右：0.7～40ｍ
上方/下方：0.6～30ｍ
[DJI社製 H20T-クワッドセンサーソリューション]
20MPズームカメラ
12MP広角カメラ
1200mLRF
640×512px放射分析サーマルカメラ
弊社がドローン劣化診断調査にて主に使用しているドローンですが、ホビー用やアマチュア用のものではなく、プロ用ドローンです。高画質カメラや赤外線カメラを搭載するために機体も大きめです。大きいがゆえに多少の風でも安定して飛行ができるというメリットがあります。しかしながら大きいということはプロペラも大きく、それなりに飛行音もします。ヘリコプターと同じような音がしますので、静かとは言えないことがデメリットですが安全に飛行、調査するために必要なスペックであると自負しています。
ドローンの操作画面です。一度に可視画像と赤外線画像を撮影できます。
左：可視(デジタルカメラ)画像 右:赤外線カメラによる
屋上付近の妻壁付近、打診調査のできない場所で検出。
可視画像では異常は見られないが赤外線画像で周囲とは異なる温度変化を確認。
タイルが広範囲で浮いていると思われる。
弊社では建物劣化診断調査業務の際にドローン調査を併用して実施するのを基本としていますが、ドローン調査のみの簡易診断調査にも対応しております。
下記は基本の調査診断＋ドローン調査業務を実施する場合の流れとなっています。 この表では診断業務締結後からの流れとなりますが、実際には調査診断業務を契約締結する前に事前現地確認、お見積り、ヒアリング(メールや電話等)のプロセスを経て契約に至ります。
※建物調査業務のお見積りのために、一度現地確認をさせていただきます。
調査スタッフにより、建物の配置や周辺の障害物状況等を現地で確認します。
現地で確認した状況をもとに飛行エリア、調査計画を作成します。
スタッフによる建物診断調査と同日に行います。
ドローン調査報告書は建物診断報告書としてまとめたものを納品いたします。
- ドローン調査に必要な許可はありますか？
- 人口密集地域(DID)内や高度１５０メートル以上の飛行など航空法で定められた飛行禁止区域での飛行許可(包括申請許可)を取得しています。
また、道路や歩道など敷地外からの離発着が必要な場合は道路使用許可が必要になります。この許可は現地の状況により必要になるものなので、事前調査の際に確認しています。 - 建物のすべての面を撮影可能ですか？
- 近くに高速道路や線路がある場合には国土交通省の基準で飛行ができないことがあります。また、高圧線や隣地建物との間に十分なスペースがない場合も安全が担保できないため飛行しないことがあります。
また、赤外線カメラの特性上、日光が照射されない部分(建物の影など)は温度変化が期待できないため、可視画像の撮影のみとなる場合もございます。 - 音はうるさいですか？
- 弊社の調査で使用しているドローンは業務用のためホビー用のドローンよりも大型になります。そのためプロペラ音も大きいです。
上記で実際に飛行している音を聞くことができますので、参考になさってください。 - 近隣の周知はしてくれますか？
- 必要に応じていたします。
- ドローンから撮影した場合、自宅の中まで見えてしまいますか？
- 高画質カメラで撮影しているため、カーテンなど遮蔽物がないなど条件によってはお部屋の中まで見えてしまいます。しかしながら建物の中を撮影するとを主眼としていませんので、あくまでも外壁、手摺などの構造体のみを撮影しているので映りづらいとは思います。
そのため弊社では事前にカーテンを閉めていただくよう、ドローン調査のお知らせを居住者様に対して行います。 - 墜落などの事故の場合の保障（保険）はありますか？
- ドローン業務での事故専用の保険に加入して、万が一の事態に備えております。
- 飛行できない場合とはどのような場所ですか？
- 近くに高速道路や鉄道の線路、空港、高圧線がある場合や首相官邸、国会議事堂の付近など飛行禁止になっている地域の近くは許可を持っていても飛行させることができません。
弊社ドローン調査スタッフが事前現地確認しますので、必要に応じて関係各所へ確認のうえ安全な飛行プランを作成しています。
